講師登録にはどんなチャネルがあるのか

2024年11月26日

URLをコピーしました！

「研修会社」か「講師派遣会社」か、それとも「完全独立系」か

講師が活躍のフィールドを拡げるためには、外部の力を借りる必要があります。
自分だけの力では限界があり閉塞感が出てきます。外部のチャネルを活用することで、自力では到底開拓できない大企業の案件に出会うこともあります。

どのようなチャネルがあるのか

選択肢は「研修会社（研修ベンダー）」と「講師派遣会社」です。
それぞれにメリットとデメリットがあります。
以下、それぞれの特徴を記載します。それぞれに特徴がありますので、下記はサンプル程度で見てください。

	研修ベンダー	講師派遣会社
サービス提供範囲	研修プログラムやカリキュラムの提供、実施等トータルの研修ソリューション。	ニーズに沿った講師の供給が主要業務。研修コンテンツは講師のオリジナルを使用。
プログラムのカスタマイズ性	独自のプログラムやモジュールを提供し、企業のニーズに合わせてカスタマイズ。	講師の専門分野、既存コンテンツの提供で、カスタマイズの余地は限定的。
フォローアップサポート	研修後のフォローアップや成果のモニタリングが行われ、効果の持続性をサポート。	研修後のサポートは限られがちであり、主に講師の提供が中心。
講師の雇用形態	専属の講師を抱えており、組織内でのスキル向上に注力している。プロの講師というより会社員講師も多い。	多様な講師や専門家を仕入れて供給。案件単位のスポット契約で雇用関係はない。独立系のプロ講師で数社に登録。
料金体系	研修プログラムやサービスに対する料金が明示的に提示され、総合的なコストが明確。	講師単位の料金が中心が異なる。個別の見積額となり講師と派遣会社との配分は非公開。
クライアント	民間企業の地方自治体の人材育成が中心	民間企業、団体、官公庁の大規模イベント、著名講師の講演会から小規模なセミナー、講習会まで幅広く対応。
教材・資料の提供	専用の教材や資料、学習ツールなどが提供され、学習体験を補完。	講師から提供される資料や書籍の購入
組織文化へのアラインメント	企業の経営理念や文化に基づいた研修が可能で、組織へのフィットが期待できる	講師の得意分野や専門性がメインであり、組織文化への適応は講師の力量次第。
研修成果の評価方法	学習効果や成果を測定するための評価方法やツールが組み込まれ、定量的・定性的なフィードバックが提供。	原則、受講者への成果確認はない。主催者側に成果確認をして講師の評価をストックする。
トレンドへの対応	業界の変化や新たなトレンドに迅速に対応し、最新の情報や知見を研修に反映させる柔軟性がある。	トレンドに適した講師への相談で商品化するが、内製化はしないため対応スピードが遅れることもある。
講師サイドの視点	自社制作のプログラムを提供するトレーナー的役割のため個人のブランディングには繋がらない。	講師の経験を重要視するためブランディングを高め事ができる。拘束しないが発注の約束はない。自分では到底開拓できない大企業の案件がくる場合もある。

＊個人の見解による評価で、一般化されているわけではありません。

「金融系シンクタンク」「商工会議所」もある

その他、銀行のシンクタンクのセミナーの講師を務め、取引先のニーズと合致すれば派遣してもらえることもある。また都市部の商工会議所でも講師のデータベースを構築しつつあります。
ただし、参入障壁の高さのわりに単価は低く設定さてています。

講師によって選択肢は異なる

一口にどちらがいいとか、このカテゴリーの講師はこちらがベストなどと、明言するのは避けておきます。
研修ベンダーに所属すると自分の経験、ノウハウを封印して、トレーナー、インストラクターになってしまいがちです。
講師派遣会社では自身のコンテンツで戦えますが、仕事が入るまで時間がかかりますし、一切入らない人も多いです。既に十分な見込顧客をお持ちの方は単独でやるほうがいいかもしれません。