ファミリーキャリアとは
こんにちは。
キャリアコンサルタント 中嶌(なかじま)ゆみです。
皆さんは、「ファミリーキャリア」という言葉を聞かれたことがありますか?
ほとんどの方が初めて聞かれるのではないかと思います。
キャリアコンサルタントとして、日々多様な方にお会いしますが
まだほとんど知られていない考え方です。
「ファミリーキャリア」という言葉が初めて世の中に出てきたのでは
2018年のハーバードビジネスレビューの記事でした。(以下、原文)
著者:アビバ・ウィッテンバーグ=コックス(トゥエンティ・ファーストCEO)
https://hbr.org/2018/02/being-a-two-career-couple-requires-a-long-term-plan
![](https://prokoushi.com/partner/wp-content/uploads/2022/11/ryan-franco-RDFnpTprLw8-unsplash-683x1024.jpg)
この記事の中では
共働き夫婦の人生を充実させるには、
「家族としてのキャリア」計画が必要である
とあります。
共働き夫婦が、どちらか一方の機会を犠牲にせず、
双方の人生とキャリアを充実させるにはどうすべきなのか。
それは、
夫婦共同で「家族としてのキャリア」を
臨機応変に組み立てていくことです。
みなさんは、家族としてのキャリアを
一緒に計画をしたことがありますか?
多くの考え方として、キャリアは自分が主人公なので
自分のキャリアを考えていきます。
私自身、キャリアコンサルタントとして
これまで多くの
女性の転職支援やキャリア支援に携わってきました。
しかし、実際に子どもを持ち、
育児と仕事の両立に携わると想像以上の大変さでした。
どうしたら、ワンオペをしながら
キャリアをあきらめずに続けることが出来るのか
自分でも試行錯誤をする日々でした。
![](https://prokoushi.com/partner/wp-content/uploads/2022/11/24598674_s.jpg)
出産、復職をしてから
企業様で「育児と仕事の両立セミナー」のキャリア研修講師として
多く登壇する機会がありました。
「両立期のキャリア形成」のポイントなどを女性社員の方に
伝えながらも、同時に復職直後の両立で悩む
多くのリアルな女性の声をきいてきました。
一人で、頑張らない
企業の中でも、
両立社員のキャリアデザインは女性だけではできず
上司の公平な評価や支援が必要になります。
家庭の中でも、
女性だけがひとりで頑張るのは難しいと思います。
家族として、パートナーも含めた
双方のキャリアを充実するにはどうすればいいのでしょうか。
どちらが犠牲になるのではなく
お互いのキャリアを大切にするために、
「家族としての幸せなキャリアを設計」することが
大事なのです。
人生の大きな転機の一つでもある「結婚」や「出産」をしたときに
マネープランを考えるという経験をされた方も多くいるのではないでしょうか。
私は、そのように人生の大きなライフイベントを迎える前に
家族としてのキャリアプランを考える機会が世の中に
定着して幸せな家族のカタチがひとつでも多く広がってくれることを
願っています。
共働き家庭の割合は、増加中
![](https://prokoushi.com/partner/wp-content/uploads/2022/11/6a01410ac5faac46f12567d70b91c64e0295dfa9.jpeg)
〈図〉男性雇用者世帯のうち、共働き世帯と専業主婦世帯の推移
共働き家庭の割合は、66.2%
厚生労働省「令和2年版 厚生労働白書」1)によると、
男性雇用者世帯のうち、共働き世帯の割合は66.2%となっています。
今や共働き家庭が主流となってきています。
現在の管理職の方の家族の在り方と、
部下の家族の在り方は大きく変化してきているといえます。
また、内閣府男女共同参画局の「共同参画 2020年9月号」2)によると、1998年に「妻がパートで働く共働き世帯」が「妻がフルタイムで働く共働き世帯」を上回り、2019年には1985年当時の約3倍に増加しています。妻がパートで働く共働き世帯が増えたことが、共働き世帯全体の割合を押し上げているといえるでしょう。
ファミリーキャリアの本文の中では
「5つの夫婦モデル」が紹介されています。
●シングル・キャリア
●リード・キャリア
●交替型キャリア
●並行型キャリア
●補完型キャリア
いわゆる専業主婦世帯が、「リードキャリア」になります。
しかし、日本における「家族」や「働き方」の中では、
このタイプ別が必ずしもフィットするわけではありません。
人生100年時代働き方も価値観の様々に変化をしている中
現在の家族の働き方そして未来の働き方を考えていく一つの
指針として見ていただければと思います。